![ecbeing2023年流通総額が1兆2,405億円に!](https://retail-tokyo.com/wp-content/uploads/2024/02/ecbeing.webp)
株式会社ecbeing (イーシービーイング 本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:林 雅也、以下「弊社」)は、 15年連続EC構築プラットフォームシェアNo.1※1のEC構築プラットフォーム「ecbeing」(以下「ecbeing」)の2023年の年間流通総額が1兆2,405億円であることを公開いたしました。
(※1) 「2022年ECサイト構築パッケージソリューション市場占有率調査」(出典:富士キメラ総研社)調べ
![年間流通総額推移](https://retail-tokyo.com/wp-content/uploads/2024/02/ecbeing_02.webp)
2023年1月~12月の「ecbeing」の流通総額は1兆2,405億円に達し、過去最高を記録しました。
流通総額を増加させた最大の要因は受注規模の拡大です。
2023年、弊社は店舗を持つアパレル業界をはじめとする様々な業界・業態の顧客のECサイト、また、モール型やネットスーパーなどの大規模なECサイトの構築を幅広く手掛けました。「ecbeing」の導入も1,600サイトを超えるなど、ビジネスとしての成長が顕著です。
また、法人間取引(BtoB)でのDX化が大きく進んだことも要因の一つです。
各業界において、従来アナログ方式で行われていた受注業務をECサイトに移行させるDX化の動きが多く見受けられます。
モール・ネットスーパーの事例はこちら>
BtoBの事例はこちら>
そして、BtoC・BtoBともに、顧客各社の中で既存顧客のファン化に成功している企業が増えていることも大きく影響しています。
2023年、顧客各社はファン化のためのCRM施策でF2転換強化やLTV(顧客生涯価値)向上に注力しており、その中で弊社提供のデータマーケティングツール「Sechstant(ゼクスタント)」の活用で成果を出している企業が多数確認できました。
その他にも、レビュー・SNS連携・動画・店舗予約・アプリ・AIチャットボットなどの最新トレンドに特化した「マイクロサービス」の活用も、各社既存顧客のファン化に貢献したと考えられます。
ファン化・LTV向上を実現した事例はこちら>
マイクロサービスについてはこちら>
年間受注件数も年間流通総額に比例して増加
年間の「ecbeing」全ユーザーの総受注件数は2019年が約4,537万件、2020年は約6,233万件、2021年は約6,479万件、2022年は約7,377万件、2023年は約8,359万件と5年連続で年間流通総額に比例して増加しています。
年間受注件数も年間流通総額に比例して増加
年間の「ecbeing」全ユーザーの総受注件数は2019年が約4,537万件、2020年は約6,233万件、2021年は約6,479万件、2022年は約7,377万件、2023年は約8,359万件と5年連続で年間流通総額に比例して増加しています。
![年間受注件数推移](https://retail-tokyo.com/wp-content/uploads/2024/02/ecbeing_03.webp)
■2024年の展望【株式会社ecbeing 代表取締役社長 林 雅也 コメント】
2023年、BtoCにおいてはWEB上での新規顧客獲得コストが増大し、店舗出店も過剰な状況となっており、更には生活者のオムニチャネル化が進んでいます。この厳しい競争環境の中で生き残るためには、Eビジネスを構築し、WEBとリアルのデータを活用してLTV(顧客生涯価値)を向上させる必要があります。そのため、データ活用の重要性がますます高まっています。今後も弊社のデータマーケティングツール「Sechstant(ゼクスタント)」を中心としたデータ分析からその結果を活用した施策まで、全方位的な支援を提供させていただきます。
■ECサイト構築プラットフォーム『ecbeing』についてECサイト構築プラットフォーム「ecbeing」は、1999年のサービス販売開始以来、大手や中堅企業を中心に1,600サイト以上の導入実績があるECのプラットフォームシステムで、国内トップシェアを誇るEビジネスの総合ソリューション※1です。ecbeingは業種や業態を問わず、EC戦略立案から、ECサイト構築、デジタルマーケティング・デザイン支援、EC専用クラウドインフラ・セキュリティまでワンストップで提供が可能です。ただECを構築するだけでなく、顧客ロイヤリティをあげる「ファンマーケティング」、顧客を引き付ける魅力的なコンテンツを発信する「メディアコマース」、会員データを活用した店舗連携やアプリ等の複数の接点で最適な購買体験を提供する「オムニチャネル」など、お客様のEビジネスに合わせたサービスの提供を可能としています。また、最新のニーズに合わせて自社開発してきたMA・CMS・CRM・レビュー・SNS連携・動画・店舗予約・アプリなどの自動バージョンアップする「マイクロサービス」も幅広くご用意しています。これらを開発500名、マーケティング200名の国内最大の体制が支援し、EC事業者様へのサービス提供を可能にしています。
詳しくはこちら(https://www.ecbeing.net/reason.html)※1 「2022年ECサイト構築パッケージソリューション市場占有率調査」(出典:富士キメラ総研社)